「自分の命は自分で守る」それは、妊婦・乳幼児・こども・女性も例外ではなく、日ごろからの備えが大切です。このことを肝に命じ「たすかる暮らし」を啓発していきます。次に地域力による共助、さらには公助を考えます。大震災による直接的な人的被害だけでなく、避難生活により、死亡数が増えること、精神的ダメージの影響などが、大きな課題です。災害時の配慮対象者は高齢者・障がいのある方、医療行為が必要な方、外国人など配慮事項がそれぞれ異なります。

そこで、私たちは、共助、公助において、配慮対象者の内、災害時に見落とされやすい妊婦・乳幼児・女性の命を守るにはどうすればよいか、できるだけ早く日常の安心を取り戻すためにはどうすればよいのか考え活動を始めました。